SNSにおける『なりすまし』表現：許されない自由とその法的責任
インターネット、特にSNSの普及は、個人が多様な表現を行う機会を格段に増加させました。誰もが容易に情報発信できるようになった現代において、「表現の自由」のあり方は常に議論の対象となっています。その中で、他人の氏名やアカウント情報などを不正に使用する「なりすまし」行為は、表現の自由との関連でどのように捉えるべきでしょうか。本稿では、SNSにおけるなりすまし行為に焦点を当て、それが表現の自由の範囲を超える理由、そして問われる可能性のある法的責任について考察します。
『なりすまし』行為とは何か
一般的にSNSにおける「なりすまし」とは、本人の許可なく、他人の氏名、プロフィール画像、アカウント名などの情報を無断で使用し、あたかもその本人であるかのように振る舞って情報発信する行為を指します。これには、知人、友人、著名人、企業、団体など、あらゆる対象が含まれ得ます。単なる匿名での情報発信や、風刺・パロディを目的とした表現とは異なり、なりすまし行為は明確に「他者になり代わる」という意図や結果を伴う点が特徴です。
表現の自由の範囲を超えた『なりすまし』
憲法が保障する表現の自由は、民主主義社会における重要な権利ですが、これは無制限ではありません。公共の福祉に反する場合や、他者の権利・利益を不当に侵害する場合は、その自由に行き止まりが存在します。
なりすまし行為は、まさにこの限界を超える行為と言えます。なぜなら、なりすましは以下のような点で他者の権利・利益を直接的かつ重大に侵害するからです。
- 人格権の侵害: 他人のアイデンティティを盗用し、その人の名前やイメージを勝手に利用することは、個人の尊厳に関わる重大な人格権侵害に該当します。
- 名誉・信用の毀損: なりすましアカウントが悪質な情報発信や迷惑行為を行った場合、本来の本人に対する社会的評価を低下させたり、信用を傷つけたりする可能性があります。これは名誉毀損罪や信用毀損罪といった犯罪に該当する可能性も示唆しています。
- 業務妨害: なりすましアカウントが特定の企業や団体の名を騙って虚偽の情報を流布するなどした場合、その組織の業務を妨害することになり得ます。
これらの侵害行為は、表現の自由の保護する正当な言論や情報発信とは明確に区別されるべきものです。なりすましは、表現の内容以前に、表現主体を偽るというその行為自体が不正であり、他者の権利を侵害する手段として用いられる性質が強いため、表現の自由の盾として正当化することは困難です。
『なりすまし』行為に問われる法的責任
なりすまし行為は、しばしば民事および刑事の両面で法的責任を問われることになります。
- 民事責任:
- 不法行為に基づく損害賠償請求: なりすましによって人格権や名誉、信用を侵害された被害者は、加害者に対して民法上の不法行為（民法第709条）に基づき、精神的苦痛に対する慰謝料や、なりすまし行為によって生じた財産的損害（例: 業務上の損失）の賠償を請求することが考えられます。
- 刑事責任:
- 名誉毀損罪、信用毀損罪、偽計業務妨害罪: なりすましアカウントによる投稿内容が、特定の個人や団体の名誉や信用を著しく傷つけたり、偽計（人を欺くこと）を用いて業務を妨害したりした場合、これらの罪に問われる可能性があります。
- 不正アクセス禁止法違反: アカウントの乗っ取りを伴うなりすましの場合、他人のIDやパスワードを無断で使用してサービスにログインする行為が不正アクセス禁止法に違反する可能性があります。
- その他の可能性: なりすましを用いて詐欺行為を行った場合は詐欺罪、選挙運動期間中に候補者になりすまして情報を発信した場合は公職選挙法違反など、なりすましの目的や内容によっては様々な法令に抵触する可能性があります。
なりすまし行為が匿名で行われた場合でも、被害者はプロバイダ責任制限法に基づき、コンテンツプロバイダ（SNS運営者）やアクセスプロバイダ（通信事業者）に対して発信者情報開示請求を行い、加害者の特定を試みることが可能です。ただし、この手続きには時間と費用がかかり、必ずしも成功するとは限りません。
『なりすまし』行為の事例とその影響
なりすまし行為は、著名人に対してだけでなく、一般の個人間でも発生し、深刻な被害をもたらしています。知人が別の知人になりすまして誹謗中傷を書き込んだ事例、元交際相手になりすまして個人情報を晒した事例、あるいは企業の採用担当者になりすまして求職者に不正な情報を送付した事例などが報告されています。これらの事例は、単にオンライン上での悪ふざけにとどまらず、被害者の人間関係の破壊、精神的な苦痛、社会生活や経済活動への深刻な影響に繋がり得ます。
対策と注意点
SNS利用者として、なりすまし行為の被害に遭わないため、そして加害者にならないための注意が必要です。
- 被害予防: 強固なパスワードの設定、二段階認証の活用、不審なリンクを開かない、個人情報を安易に公開しないなどが基本的な対策となります。
- 被害に遭った際の対応: なりすましと思われるアカウントを発見した場合、まずは証拠（スクリーンショットなど）を保全し、SNS運営者に報告します。被害が深刻な場合や、法的措置を検討する場合は、弁護士や警察、法テラスなどの専門機関に相談することが重要です。
- 加害者にならないための注意: 安易な「なりきり」や冗談のつもりであっても、他者の許可なく名前や情報を利用することはなりすましと判断されるリスクがあります。匿名だから、遊びだからといった軽い気持ちで行った行為が、他者の権利侵害にあたり、法的責任を問われる可能性があることを認識する必要があります。
結論
SNSにおける「なりすまし」行為は、他者の人格権や名誉、信用を侵害する行為であり、表現の自由として保護される範囲を明らかに逸脱しています。匿名性の下で行われやすい行為ですが、その行為によって発生した損害に対しては、民事・刑事の両面で厳しい法的責任が問われる可能性があります。
私たちは、SNSを利用する上で、自己の表現が他者の権利を侵害しないよう常に注意を払う責任があります。匿名性というツールは、正当な表現活動において有用な側面を持つ一方で、悪用された場合には取り返しのつかない結果を招き得ます。なりすまし行為の深刻さを理解し、被害に遭わないための対策を講じるとともに、安易な気持ちで加害者とならないよう、SNSにおける自身の行動に責任を持つことが求められています。